明治時代には、日本の工業規格は民間団体が作っていた。ただし、軍需品などの政府調達品には、政府の購入規格、試験規格、標準仕様書があった。

日本標準規格

1921年には、大正10年勅令第164号に基づいて工業品規格統一調査会が設置された。この調査会は、1941年までに520件の日本標準規格（旧JES、Japanese Engineering Standards）を制定した。

臨時日本標準規格

臨時日本標準規格（臨JES）は、1939年から1945年までの間に931件制定された。臨JESには、規格が要求する品質を下げて物資の有効利用をはかること、および、制定手続を簡素化して規格の制定を促進すること、というねらいがあった（工業技術院標準部 1997、p. 226）。臨時規格または戦時規格とも呼ばれた（国立国会図書館 2006）。

日本航空機規格

日本航空機規格（航格）は、航空機製造事業法第6条に基づいて定められた規格である。ここでいう航空機製造事業法は、昭和13年3月30日法律第41号であって、現行の航空機製造事業法（昭和27年7月16日法律第237号）ではない。工業技術院標準部（1997、p. 229）は、臨JESとは別に航格が設けられた理由の一つに「外部に対して秘匿扱いする必要があるものもある」ことを挙げている。1945年までに660件の航格が制定された。

航格の特徴は、強制標準である点にある。航空機製造事業法第6条は、航格に適合しない航空機部品の製造または使用を禁じていた。

日本規格

昭和21年勅令第98号によって、1946年2月に工業品統一調査会が廃止され、そのかわりに工業標準調査会が設けられた。旧JES、臨JESおよび航格を再検討し、これらのかわりに2,102件の日本規格（新JES）が制定された（工業技術院標準部 1997、p. 231）。旧JES、臨JESおよび航格は文語体で書かれていたが、新JESは口語体で書かれた（工業技術院標準部 1997、p. 231）。

日本工業規格

工業標準化法は、1949年6月1日に制定され、7月1日から施行された。工業標準調査会は廃止され、現存する日本工業標準調査会が設けられた。10月31日には、最初のJISであるJIS C 0901 電気機器の防爆構造（炭坑用）が制定された。